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どこも悪くないのに咳(せき)が続く:そんな人が世界で約6億人! (BBC-Health, February 26, 2020)

A man coughing

 喉(のど)が、いがらっぽくて、つい咳をしてしまうことがある。花粉症の時期やジメジメした湿気がこもる梅雨どきも、しつこい咳に悩まされる。それが夜昼となく続くときは、まさに「debilitating symptoms (衰弱性症状)」となり、体力が消耗する。

 しかし、驚いたことに、はっきりした理由の分からない咳の症状で悩まされている人が、世界では約6億人(全成人の約10%)もいるという。

 それが、人によっては何十年も咳が取れない。しかも、これまで、咳止めの特効薬がなかったと聞いて、二度びっくり。

  ところが、Manchester大学の Jacky Smith教授らの研究グループは、「Gefapixant (ゲファピクサントMK-7264)」の臨床試験 (crinical trials)を実施し、この新薬には、慢性的な咳 (chronic cough)に対して安全かつ効果的な治癒作用があることを明らかにした。

 この研究に参加した被験者は、UK、USに在住の男女合わせて258人の患者。いずれも、体には特に異常が認められないのに、咳が出て止まらない人ばかりだった。その咳で苦しんだ病歴は平均14.5年。

 さて、臨床試験では、被験者を新薬グループと対象グループに分け、両グループのそれぞれの患者に「Gefapixant (ゲファピクサントMK-7264)」か「placebo (プラシーボ)」を、1日2回服用してもらう。その試験が12週間 (3ヶ月)続いた。

 すると、試験前に、平均して1時間に24 - 29回も咳をしていた患者が「Gefapixant」を 3ヶ月間服用した結果、咳の回数は半減以下 (平均して1時間に11回)になっていた。

 ちなみに、プラシーボ・グループにも「プラシーボ効果」が認められ、咳の症状は平均して 1時間に18回と、大きな改善が見られた。

 なお、開業医の Dr Gabrielle Macaulayは、この新薬の画期的な治療効果を認めつつも、とんな患者にも、この薬を「over-prescription (過剰処方)」してしまうリスクが発生しかねないと心配する。

 そうは言っても、「咳の苦しみは、咳で苦しむ人でなければ分からない」だろうが。

 ただし、「long-lasting coughs (長引く咳)」には要注意。咳が 3週間以上続くなら、一度、専門医に診てもらった方が良い。ごく稀ではあるが、「慢性閉塞性肺疾患 (chronic obstructive pulmonary disease)」や「肺ガン (lung cancer)」の一症状として咳が続くこともあるためだ。

           (写真は添付のBBC Newsから引用)

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今の子ども達の未来は不確かで、暗い!:それはなぜか? (BBC-Health, February 19, 2020)

A baby with a doctor

 「子どもは国の宝」と言うが、その子ども達の未来は明るいのか。WHO、Unicef、The Lancet Commision (ランセット委員会)」は、世界180ヶ国の子ども達の「wealth and wellbeing (健康と福祉)」に関する調査を実施し、この程、その結果を報告書にまとめて公表した。

 具体的な調査対象は、子どもに対する教育、食事の栄養、子どもの死亡率をはじめ、子どもを取り巻く社会情勢や自然環境などにも及んだ。

 そして、各国の「子ども達の未来の明るさ (child flourishing)」を指数で表示し、次の結果を得た。今の子ども達は「不確かな未来(uncertain future)]」に直面していることが分かったと言う。

Table showing the top and bottom performing countries

 その理由を次のように説明する。

1.2015年の国連総会で採択された「The Sustainable Development Goals (持続可能な開発目標SDGs)」では、飢餓・貧困の撲滅、気候変動対策など17項目に関して、各国が積極的に取り組むことで合意した。しかし、その後、5年が経っても、実質的な動きはほとんどなされていない。

 このまま、何の有効的な対策がとられず、SDGsが形だけのものに終わるなら、世界の平均気温が2100年までに現在よりも 4℃上昇し、海水面が上がり、熱波に襲われ、子ども達の間に深刻な栄養不良やマライリアなどの感染症が蔓延する恐れがある。

2.さらに、地球上では20億人以上の子ども達が、人道危機 (humanitarian crisis)、戦闘 (conficts)、自然災害 (natural disasters)、気候変動に深く関与した健康上の問題 (problems increasingly linked with climate change)などによって、その発育が妨げられていると指摘する。

3.一方、子ども達を餌食にしているのは、「harmful marketing (有害なマーケティング)」。お酒にジャンクフード、ソフト・ドリンクと、年間30,000回に及ぶTVコマーシャルを流し、子ども達にそれを買うようにと駆り立てる。

 お陰で、世界中に太り過ぎの子どもが溢れ、その数23億人。

4.これに、貧富の差が追い打ちを掛ける。

 21世紀のUKでさえ、子どもの2人に1人は貧困家庭にある。

 この報告書をまとめた一人の「University College London」のAnthony Costello教授によると、その事実はUKにとって、単に「不名誉 (disgrace)」にとどまらず、UKの社会的な惨事 (social calamioty)」、「経済的な大惨事 (economic disaster)」でもあり、また、現代社会の抱える諸問題が貧困と言う形で現われたものでもあるという。

        (写真は添付のBBC Newsから引用)

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コーンウォールの「無智びと」:がけ崩れの下で散歩、日光浴! (BBC-News, February 20, 2020)

BBC

 「地震、落雷、火事、噴火」。どれも怖い災害だ。近年、これに「原発津波、暴風、洪水にウイルス感染」が加わった。

 一部の不心得な原発推進者が「ほぼ絶対に起こらない」と断言してはばかることがなかった原発でさえ、複数の事故を起こし、大惨事を招いた。

 そして、「新型コロナウイルス感染」に関しては、政府・関係者が甘く見た。当初、専門家と称する人がTVに現われ、確かな科学的証拠に欠けるにもかかわらず、「感染力が弱く、致死率も低い」などと述べていた。

 人間は危険・リスクに対して鈍感になっては、ならないのだ。

 大雨が降って、川の水かさが異常な勢いで増しているとき、過去に氾濫がなかっと、のんびり構えていては、避難の機会を逃してしまう。また、裏山に異様な地響きがとどろき、山の斜面から小石がパラパラと落ち始めたら、土砂崩れの兆候だ。

 こんな災害の前ぶれに、野に放たれた馬や家畜などが気づかないはずがない。その場から、とっくに逃れていることだろう。危険を察知する人間の感覚が鈍った。

 この数十年、気候変動 (climate change)がもたらした異常気象、とくに暴風・大雨 (stormy weather and heavy rain) は、世界中の脆弱な地形 (海岸、河川、傾斜地など) に大打撃を与えている。

 事情は UKの Cornwall (コーンウォール)とて同じだ。コーンウォール半島の北岸に位置するNewquay (ニューキー)の「Great Western Beach」、Dorstの「West Bay」、DevonのWatcombe Beach (ウォットクーム・ビーチ)などで、がけ崩れ (rock fall)が頻繁に発生するようになった。

Great Western Beach road landslide

 2015年、「Great Western Beach」の道路沿いに面した斜面から約100トンの土砂が、一挙に崩れ落ちた。今、その現場には、「Cliff Fall (がけ崩れ)」に注意、立入り禁止」の警告版が掲げられている。

 しかし、Cornwallには「quite foolish (途方もないバカ)」がいるらしい。風化して脆くなって崩れかけた崖(がけ)の下を歩いたり、崩れ落ちた岩に寄り掛かる人がいるかと思うと、崖の下で日光浴をする人さえ現われた。

 バカ (foolish)とは、サンスクリット語「mahallaka (摩阿羅)」に由来し、その意味は「無智」。つまり、バカは僧侶が「無智びと」の意で用いた隠語だったとか。

 Cornwall Council (コーンウォール州議会)は、人々に、危険な崖下には近づかないで「to act sensibly (分別ある行動」をとるようにと、注意を促している。

 がけ崩れや海岸地形の侵食は、人間の力の及ばない自然現象 (natural process)。いつ、岩が落ちるかは、神のみぞ知るだ。

 UKのEnvironment Agency (環境庁EA)は、今後100年を掛けて「Great Wetern Beach」の岸壁を 6m後退させる計画

              (写真は添付のBBC Newsから引用)

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なぜ、生まれた村に家を建てられない:その理不尽さ! (その2) (RTE-News, February 19, 2020)

Breanndán Begley built a small house on a truck trailer in 2015 and moved it to the family farm

 とうとう、しびれを切らした Mr Begleyは、行動に出る。

 2015年のことだ。自分の家を「truck trailer (トラック・トレーラ)」に乗せて、農地に運び込んでしまったのだ。

 これに対して、当局は「即刻、除去せよ」との「enforcement order (施行令)」を発令する。『Mr Begleyが運び込んだ家は、目立ちすぎて、周りの景観にそぐわない。また、これを認めてしまうと、吹きっさらしの、脆弱な自然の中に、ドンドンと家が立ち並んでしまいかねない』というのが、その主な理由だ。

 当局の行政命令に従わない場合は、懲役刑 (禁固2年)ならびに最高£12.6m (約15億2千万円)の罰金が課されるという。

 ただし、行政府「Kent County Council」は、政治家・官僚が言い逃れの際に使う、次の一言を忘れない。

"It doesn't comment publicly on specific or individual cases.”

[ 個別の案件については、コメントを差し控えさせていただく。]

 そして、これは「Gaeltacht communities (ゲールタハト・コミュニティ)」」に対する行政府の差別的な仕打ちではないか、との主張も退けた。

 さて、Mr Begleyは、ここを立ち去る気持ちなど、もうとうない。自分の生まれた村から出て行きたくないのだ。

 『当局がどうしても、自分を刑務所に入れると言うのなら、入ろうではないか。しかし、この Irelandがイギリスによって統治、支配されていた時代なら、ともかく、なぜ、今、自分がこの地から追い出されなければならないのか。

 そもそも、2006年、行政の将来計画に関する事前打合せの際に、当局は、この村に新築の家がふさわしいと言っておきながら、後になって、その言をひるがえし、ここに建物を建てるな、自分の生まれた村に住むなと言う。』

"It's ridiculous.”

[ それは、おかしなことではないか。]

おわりに:どんなに春の遅い高山の草花にあっても、どんなに苛酷な荒地に生える雑草であっても、そこに生きる植物にとって、そこが最高の幸せの地に違いない。強風が荒れ狂う高山の尾根にあって、その幹を捻じ曲げられながらも、しっかりと大地に根を這わせ、必死で生き抜くハイマツ (Pinus pumila)の生命力には脱帽だ。

 ケント州議会のメンバーは、一度、その肩書を捨て、ケント州の、そして Irelandの将来を、地元住民と一緒になって考えるべきではないか。

             (写真は添付のRTE Newsから引用)

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なぜ、生まれた村に家を建てられない:その理不尽さ! (その1) (RTE-News, February 19, 2020)

 「ヨーロッパ最西端の半島は、どこ?」と尋ねられて、正しく解答できる人は、ほとんどいないに違いない。それは、Ireland 南西端の「Dingle Peninsula (ディングル半島)」だ。ここは、住民が日常的に「Gaelic (ゲール語)」を話す「Gaeltacht area (ゲールタハト地区)」。

 この半島の東側は、高い山の峰々が連なる厳しい自然環境にある。添付されたRTEの映像によると、よほど強い風が吹くと見えて、辺りには樹木がまったくない。

 そこに、小さな村「Baile na bPoc (バリー・ナ・バック)」がある。村の住民は、ずうと昔から、野を駆け抜ける強い風にも負けず、ほとんどジャガイモしか栽培できない痩せこけた大地に、へこたれることもなく、必死でこの地で生き抜いて来た。

 Ireland全土で約100万人が亡くなったと言われる「The Great Famine(大飢饉)[1845 - 1849]) 以前の1841年,この村には、少なくとも235人が暮らしていた。その後、村は、イギリスとの独立戦争の動乱に巻き込まれ、結局、現在、人口はわずか25人を数えるのみに減少した。

  しかし、今、不思議なことに、若者がこの地に家を建てて暮らしたいと願っても、州政府の「建築認可 (planning permission)」がなかなか下(お)りない。

 Mr Breanndán Begleyは、この村「Baile na bPoc (バリー・ナ・バック)」に生まれた。父親も、そのまた両親も、この地で生まれ、この地で生きたIrishであった。

 そして、Mr Begleyは著名な音楽家になった。Mr Begleyは自分の生まれた故郷の、この村に帰り、家を建てたいと思って、行政府「Kent County Council (ケント州議会)」に住宅建築申請を提出した。

 ところが、Mr Begleyが、何度、申請を繰り返しても、ことごとく、その許可申請は却下された。気がつくと、最初に役所に出向いて申請を提出したときから、13年の月日が経っていた。

  (次回につづく)     (写真は添付のRTE Newsから引用)

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二度と買えない超高級アイリッシュ・ウィスキー:その独特の香り! RTE-News, Feb 18, 2020 M300

The peated single-malt whiskey was distilled in Midleton, Co Cork, in 1974

 価格が高ければ、良いものとは限らないが、珍しいものや容易に手に入らないものには高値が付く。

 Ireland南部の小さな町「Midleton (ミドルトン)」で蒸留されたウィスキーに、1本€35,000 (約420万円)の値札が付いた。Irish whiskey (アイリッシュウイスキー)」としては破格の値段だ。

 このウイスキーの蒸留元は「Old Midleton Distrillery (オールド・ミドルトン蒸溜所)」。創業1825年の老舗だ。ところが、このウィスキーの老舗が1975年に、ウイスキーの蒸留から手を引いてしまう。工場に残ったのはたった44本のウィスキーだった。これが「peated single malt whiskey」。

 昔ながらの蒸留方法に従って、手間暇を惜しまず、大麦の麦芽の乾燥には、Irelandの野から採取したピート(泥炭)を焼いて、独特の香り付けをしたウィスキーだ。

 今回、リリースされるウィスキーは、44本のうち、「「Midleton Very Rare Distillery Chapter One」と名付けられた6本だけ。戦国時代の武将が戦場で名乗りを挙げるような、ずいぶんと長たらしい、威厳に満ちた名だ。

 そのウィスキーのボトルは、「Waterford Crystal」社が手吹きで一点一点を作り上げ、これにエッチング装飾を施したもので、製造番号が打たれている。さらに、そのボトルを、Irishの工芸家「John Galvin」がウィスキー樽の部材 (樹齢200年以上の木材) から手作りした木製キャビネットに納める。まさに、凝りに凝ったウィスキーの一品だ。

 来年度以降は、年に1本ずつ販売予定とか。

おわりに:このところ、世界の著名なウィスキーメーカーが、1本数百万円の超高級ウィスキーを販売するようになって、愛好家の話題をさらっている。どうやら、それが高いか安いかは、問題ではなさそうだ。マグロ1匹1億円の時代。人間の欲望と贅沢に際限がなくなった。

                                     (写真は添付のRTE Newsから引用)

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わがままで甘党の寝太郎の病気?:2型糖尿病  (BBC-Health, February 11, 2020)

diabetes test

 誰でも健康でありたいと願うし、細菌・ウイルスなどに感染したくない。しかし、たとえ、ウイルス感染を免れたとしても、病気 (disease)にかかることがある。

 その「病気 (disease)」はフランス語「desaise」に由来し、「lack of ease (不快)」の意味だ。「快」を貪(むさぼ)り過ぎると、「不快」を招く。

 病魔が好んで取り憑(つ)くのは、たいてい、他人の意見に耳を傾けず、わがまま勝手で好きなことをし、好きなものだけを食べる、いわゆる不摂生な「寝太郎」タイプだ。どんなふうに生きようが、その人の勝手だが、病気の治療となると、社会全体の負担となる。 

 近頃、利己主義で不摂生な人が多くなったせいか、今、世界中で蔓延している病気と言えば、生活習慣病 (lifestyle-related diseases)の代表格「2型糖尿病 (type-2 diabetes)」だ。

 この病気は膵臓 (pancreas)がインシュリン (insulin)を十分に分泌できなくなるか、体細胞 (body cells)がインシュリンに反応できなくなって、血糖値のコントロール不能に陥ることで発症する。

 肥満、家系(遺伝性)、加齢などがリスク要因とされるが、中でも糖分の取り過ぎによる太り過ぎ (overweight)が、発症要因の80-85%を占める。

 2型糖尿病は「慢性疾患 (chronic condition)」となることが多く、また、心臓病などの合併症 (complecations)を起こしがちだ。2型糖尿病を発症すると、普通の人に比べて早死 (premature death)の確率が50%も高くなる。

 Scotlandでは、この10年間(2008-2018)で、2型糖尿病患者数が40%も増加し、2018年に267,615人を記録した。他に診断を受けていない、疾患予備軍の患者数は推定26,347人とされる。(ちなみに、日本の糖尿病患者数は約329万人、その治療に要する年間医療費1兆2,239億円 [2017年]。)

 なぜ、こうも、糖尿病患者が増え続けるのか。

 糖分の摂り過ぎ、飲酒、運動不足などが、体に良くないと分かっていても、なかなか、毎日の生活習慣を変えるのが難しいためなのか、それとも、食品メーカがジャンクフードやドリンク類の販売に躍起になっているせいなのか。

 「Diabetes Scotland」の Ms Angela Mitchellは、Scotlandにおける2型糖尿病の蔓延状態は「urgent public health crisis (公衆衛生上の危機的状態)」に陥っているとし、政府と食品メーカが一体となって、この問題の解決に向けて取り組む必要があると訴える。 

おわりに:国の医療費負担が急増し、健康保険制度も崩壊寸前に追い込まれている。それでも、政府も医療関係者も「病気の予防」に力を入れようとしない。医薬品メーカ・薬局だけが利益を上げる社会構造になってしまった。

                                    (写真は添付のBBC Newsから引用)
 

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